投資のはじめ方 『What　何に投資する？』

まとめ 主な資産として現金、株式、債券、不動産（REIT）、コモディティ（商品）がある 日本の投資資産は世界的にみると小さい 世界視点で投資対象を選ぶことが大事 ほとんどの資産で値上がりしている 投資収益（リターン）には源泉があり、資産ごとに異なる

「何に投資するのか」というと、まず思いつくのが、トヨタやソニーの株といった個別株ですが、世界にはもっともっと投資できるものがあります。
トヨタやソニーは大きな会社ですが、世界の投資資産から見ると、とても小さい投資対象なのです。 いきなり個別株から考えると、世界中にある魅力的な投資対象を無視し、せっかくの投資機会を失うことになってしまいます。
ここでは、広い視野で私たちが投資できる「世界中の資産」を見ていきましょう。

資産の種類

まず、資産の「種類」についてご説明します。
昔から投資資産はこのように分類されています。

投資の対象となる資産には、主に現金、株式、債券のように、古くから投資されている伝統資産と、近年、投資資産として発展してきた不動産（REIT）、コモディティ（商品）などの非伝統資産があります。
世の中にはたくさんの投資商品がありますが、そのほとんどが、これらに分類されます。(表）

世界の資産規模

投資の視点を「世界」から見るために、世界におけるこれら資産の規模を見てみましょう。
2022年末時点で、投資対象となる世界の金融資産は約335兆ドルあります。
そしてこれらの金額は、実際に世界の投資家が投資した金額です。(表）

その構成比率は、全体の約31％が現預金、30％が株式、38％が債券となっており、非伝統資産である不動産REITやコモディティは、相対的にとても小さな規模となっています。(グラフ）

下のグラフは、1980年から2023年までの資産規模の推移を表したもので、1980年末では11兆ドルだった金融資産が、40年で約30倍に膨らんだことが分かります。(グラフ）

■世界の資産規模　推移

世界の中の日本

視点を世界に広げることで、今までと違った世界が見えてきます。
各資産を国内と海外に分けて資産規模を見た場合、世界における日本の投資資産というのは、いずれも、大体10％前後にすぎず、（想像より）小さいことが分かります。(グラフ）

■日本の投資資産

もし、世界の資産を意識せず、日本株だけに投資をしたとしたら、その時点で、株式だけでも残りの95％の投資機会を無視していることを意味します。さらに世界全体の資産から見れば、日本株式の規模はたった2％にすぎず、98％を無視することになるのです。(グラフ）

■日本株式の比率

トヨタが日本を代表する会社でも、やはり世界の資産で見ると「とても小さな対象」なのです。

最近では、金融のグローバル化が進み、個人でも簡単に外国資産への投資が可能になりました。投資においては、「世界視点で」投資対象を考えることが、投資収益を最大化する上でとても大事なことだと分かります。

過去20年の投資結果

次に、各資産の過去の投資収益（リターン）を見てみましょう。
→リターンとは・・「投資の用語集」へ

下のグラフは、「もし、20年前に100万円投資していたら、現在いくらになったか」という過去実績からの試算です。
外国資産に関しては、全て円換算し、為替変動も含まれています。(グラフ）

■資産ごとの資産価値の推移

  

（※配当は全て再投資し、配当の税金、再投資の売買コストは考慮せず）

このデータから、下記のようなことが分かります。

なぜ資産は値上がりするのか

それでは、何故、資産は値上がりするのでしょう？
何故、収益の大きさが異なるのでしょう？
それは、資産ごとに収益を生む源泉があり、また、それが異なるからです。
（これは、投資がギャンブルとは違う、最も大きな理由です。）

例えば、株式の投資収益（リターン）の源泉は「会社の利益成長」にあります。
リターンの直接的な要因である「株価」および「配当」は、すべて会社の利益に基づきます。会社の利益成長は、保有している1株あたりの利益・配当を上昇させ、株価上昇の要因となります。また、配当額そのものの上昇要因となります。
（短期的には、投資家の考える会社の利益成長度合いの評価が異なるため、本来の価値とミスマッチした価値が株価に反映されますが、長期的には本来の価値に収束されていきます。）

日本株式は良くない！？

日本株式のリターンは残念なことに、過去20年においてマイナスリターンとなっています。
これはバブル期に、投資家の「会社の利益成長への期待値」が大きすぎ（本来の価値を超えて評価され）、その後、本来の価値へ収束する過程であったためと考えられます。
この期待値はPERとして表れ、バブル時のPERは最高で90倍、当時の米国が15倍と考えると、そのミスマッチの大きさが分かります。

（1992～2011の20年グラフ）

  

追記：(2022年1月)

最新データの過去20年 (2004-2023)では、日本株式もプラスリターンになっています。
また2021年には、バブル崩壊後から実に31年ぶりに最高値を記録しました。

よく、株式投資は「美人投票だ」と言われますが、美人かどうかの判断基準にあたるものが「利益」なのです。この原則は日本に限らず、どの国の（会社の）株式も同じで、株式投資のリターンを生む源泉となります。
会社の利益が成長しているのに、株価が下がり続けることは無く、逆もしかりです。つまり、過去20年において株式が値上がりしてきたことは、「世界全体で、会社が成長し続けてきた」ことを表しているのです。

外国資産特有の「リターンの源泉」

外国株式や外国債券など外国資産の場合は、もう一つの源泉として「為替変動」が加わります。
これは、外貨建て資産に投資する場合に必ず加わる要素です。
例えば、投資資産が米ドルなどの場合、投資時（購入する時）と、換金時（売却する時・配当を受け取る時）の為替レートが異なる場合、その差分がリターンに影響します。投資後、円安になれば、為替リターンはプラスになり投資収益を押し上げ、円高になれば、為替リターンはマイナスとなり投資収益を下げます。

過去20年の実績を見ると、ドル/円の為替リターンはマイナス傾向（＝円高傾向）であり、投資収益を下げていることが分かります。100万円分のドルが、20年後に88万円になりました。（グラフ）
為替によるマイナスを考えると、外国資産への投資は不利なように見えますが、必ずしもそうではありません。実際、日本株式よりも、為替変動を考慮した外国株式（円ベース）の方が、リターンが大きくなっています。これは、為替によるマイナス以上に、外国株式の価値が成長した事を表しています。

■為替変動の影響

  

資産ごとのリスク・リターン分布

もうひとつ、指標を見てみましょう。
以下は、過去20年における各資産の年率平均したリスクとリターンの分布図で、資産ごとの「ハイリスク・ハイリターン度合い」を直感的に知ることができます。
→リスクとは・・「投資の用語集」へ

図の右上に分布されている資産ほど、「ハイリスク・ハイリターン」であるといえます。逆に左下は「ローリスク・ローリターン」、そして理想的なのが、より左上に分布されている資産で、「ローリスク、ハイリターン」な資産となります。
コモディティを見ると、残念ながら、（過去20年においては）あまり良い資産では無いことが分かります。かなり右下に分布されており、他の資産よりも高いリスクをとっているのですが、リターンは大きくありません。
一般的に、「株よりも債券の方が安全」と言われるのは、この図を見ると理解しやすいかと思います。株式に比べ、左側に分布されています。リターンを比べても悪くなく、過去20年間において、債券は良い投資対象資産であったといえます。

■資産ごとのリスク・リターン分布

  

それでは、高いリターンを望むなら「外国株式」、逆に低いリスクを望むなら「債券」、という感じで投資すればよいのでしょうか。
はい、それでも間違いではありませんが・・実は、もっと良い資産を「作る」ことができます。これが、投資の真髄なのですが、複数の資産を組み合わせることで、より左上に分布される資産が作れるのです。
ここでは「ポートフォリオ」と表示されているものが、新たに作った資産です。
これは、単純に全ての資産（8つ）に、均等の比率（約12.5％ずつ）で投資した場合の、ひとつの仮想資産です。
他の資産と比べてみると、直感的に「バランスの良い資産」だと感じませんか？株式の高いリターンと、債券の低いリスクのいいとこ取りをした感じです。

なぜ、そうなるかは別のコーナーで説明したいと思いますが、ここでは、「何に投資するのか」というテーマなので、下記のようにまとめたいと思います。

まとめ 最終的には「自分なりの仮想資産」が投資対象資産となる その仮想資産を構成する要素として、株式や債券、不動産などの資産がある 各資産はそれぞれリターンの源泉があり、それがリターン・リスクの大きさを決める

最後に

「何に投資をするのか」を考える時は、その資産の過去実績を見るだけでなく、必ず対象資産の「リターンを生む源泉」を一緒に考えましょう。
これは、投資の勉強の中でも、とても重要な項目です。
リターンの源泉の違いによって、「リスクが高いか低いか」が決まり、「どのくらいの収益を生むか」が決まり、「どんな要素で価値が上下するか」が分かるようになります。

著名な投資家であるウォーレン・バフェットは、「私は、事業内容がよく分からない会社には投資しない」と言っていますが、これは個別の会社だけでなく、資産レベルでも当てはまります。
投資対象をよく知ることは、投資の成功を大きく左右するだけでなく、一時的な下落時にもパニックになることを防ぎます。